最近では、業務用途でVRを活用する企業も珍しくなくなってきました。しかし、実際にどのような業務に役立つのかまだイメージがわかない方も多いのではないでしょうか。このコラムでは、当社のorishia VR-learning（以下、VR-learning）を例に、業務でのユースケースを紹介します。今回は「労災事故防止に向けた安全教育」における活用例とそのメリットをお伝えします。

「慣れて飽きられてしまいがち」な安全啓発コンテンツ

労災事故はあらゆる業務現場で起こる可能性があるものですが、特に気をつけなければならない業種の例が、建築・土木・工事関連でしょう。その規模の大きいものほど工期も長期に渡り、また現場に入る関係者の数も、関係する企業も多くなりがちです。現場の安全は最優先事項であるので、特に元請企業にとっては、安全管理の責任や、安全管理を徹底するための負担も大きなものとなります。

特に頭が痛いのは、実際に現場で労働災害事故が生じてしまったときでしょう。再発を防止するため、迅速かつ詳細な原因究明と、対策が求められます。対策の一環として、安全に対する意識を向上すべく、現場に入る監督者や作業者に対する啓発活動などの注意喚起も欠かせません。

ただし、その際に課題となるのが、啓発活動を行うための教材です。多くの企業は必ず安全に関する教育資料を設けているはずですが、既存のイラストや動画などは、現場にいる多くの関係者にとって見慣れたものであり、とりわけ経験を積んだ方ほど「またこれか」と思われてしまいがちです。スタッフの多忙な作業時間を割いて行う安全啓発ですので、形骸化せず、より教育効果が高いコンテンツを使いたいものです。

カメラ3台で撮影し、ドラレコ映像も活用しながら事故の様子を再現

このようなケースにVR-learningが役立ちます。実際にある道路工事・保全管理を行う会社では、安全管理部署がVR-learningを導入し、実際に道路上で生じた車の接触事故を再現したリアリティのあるVRコンテンツを作成。安全教育の一貫として現場に入る社員や、協力会社の方々に、映像をVRゴーグルで体験してもらっています。

より効果を高めるため、この会社ではカメラ3台での同時撮影を行っています。3つのカメラは、加害者側と被害者側、そして第三者視点に配置し、事故に至るまでの過程を再現して収録。さらに実際のドライブレコーダーなどの事故シーン映像や、類似する場面の動画も取り入れ、徹底したリアリティを追求しました。

その工夫は細部にまで及んでいます。例えば撮影に向けては、事故資料を元に詳細なシナリオを描き、ときにリハーサルを行うなどして、綿密に計画を立てています。カメラの配置も、状況が伝わりやすく、またVR酔いになりにくいように工夫しました。撮影本番では、撮影者や撮影の見学者などの映り込みを避け、周囲の音声もできるだけ入らないようにするなどして、必要な情報のみを映像化することに気を配っているとのことです。

VRはしばしばコンテンツ制作に専門家の力を借りる必要があり、自社で独自のコンテンツを作る際には多額の費用がかかりますが、VR-learningは自社内でもコンテンツ制作を行えます。このケースでは、安全管理部署の社員が制作を担当し、既存業務との兼務で制作できているそうです。

既存の安全教材に比べて危機意識向上に役立つと評価

こうして作成したVR教材コンテンツは、自社の標準的な安全教材として、社員はもちろん関係会社の方々も含め、現場に入る監督者や作業者にVRゴーグルで視聴してもらっています。

道路工事や保全管理という業態だけに、業務に関わるスタッフは自社の従業員だけでなく、関係会社の従業員など多岐にわたるため、安全指導を効率的かつより受講者に身につくように行わなければなりません。

実際に、この企業にてでき上がったコンテンツは、主に現場作業前後の空き時間を使いながら、すでに数百名以上が視聴しています。VRの没入体験というのもポイントであり、現場に入る方々が興味を持って視聴してくれることも期待できます。なお、VRゴーグルの操作などは、休憩時間などに現場の人たちの間で広まっていったため、操作指導も次第に必要なくなってきたとのことです。

リアリティを追求して制作したVRコンテンツにより、文章やイラスト、でき合いの動画など既存の安全教材に比べて、より実感をもって受け止められるため、この会社では現場の危険に対する意識向上、ひいては労災事故の防止に効果がある、と評価しています。

VR-learningの教材イメージ

VR-learningを検討しているけれど不安や疑問があるという方は、お気軽にお問い合わせください。